2020年4月の（ほぼ死にかけた）交通事故の後遺症が続く中（かなり辛い日々…）、仕事に優先順位をつけてきた。衣食住のための仕事が最優先だったが、教育相談は社会的意味のある営為として「遠隔」で多少行ってきた（遠隔教育相談）。
遠隔でもかなり有意義で、ほぼ全ての相談例で改善に成功してきたが、対面の方が良いケースがどうしてもある（遠隔では改善の早さやゲイン、あるいは評価といった問題もあるが、お子さんを直に見られないことが最大の問題）。なので、いつか体調が回復すれば、対面での教育相談を始めようと思い続けてきた。
しかし、その「いつか」が事故後６年過ぎても訪れない。一方、遠隔教育相談を続けているうちにほぼ確信したのは、発達障害に関わるトンデモナイ方法の蔓延と脳発達格差の拡大である。
それなりに議論すれば長くなるので、ごく簡単に述べれば、「発達障害を悪化させる環境・方法」と「悪化した子どもたちをさらに悪化させる発達支援法」の拡大である。
近年の発達障害の多くは「作られた発達障害（EBDともいう）」であり、改善できない方がおかしい。真の発達障害（以前はこちらが主）でも、もちろん、改善は十分に可能である。
しかし、改善可能性を無視し、多少発達障害的に見えると（最先端の見極め法もなんら適用せずに）「発達障害」「発達障害疑い」「グレーゾーン」などと診断される（医師に診断されれば、なんらかの診断名が付くことが普通）。ヒドイ時には、医師ではなく、心理士が判断（憶測！）する。
発達障害（developmental disorders）は、正式には神経発達障害（nerodeveromental
disorders）なので、脳科学の知識・実践がないと適切な「診断」は困難で、かつ、見極め法はかなり進歩しており、その方法に精通していることが必須である。
いったん「障害児」とみなされたら後は悲惨である。
「発達障害の改善は不可能なので支援が重要・必須」という非科学的かつ時代遅れの考えによって、発達支援（療育）や特別支援級・支援学校に行かされる。支援は原理的・本質的に脳の発達を阻害する。下手をすると薬物療法までする（近年増加中）。一方、普通級で適切な教育を受けられれば脳は発達して行く（教育の根幹は脳発達の促進）。そのため、「障害児」と「健常児（＠普通級）」との脳発達格差が広がる。
支援級の子どの脳を「健常児の脳」に改善することは本来なら可能だが（EBDの場合は先述の通りごく簡単）、支援級での「脳の発達を阻害する環境・支援法」によって、改善が相殺されてしまう。そのため、脳発達格差は広がり、やがて、改善が難しい年齢（１０代）になり、一生支援、という事態になりかねない。
科学は、本来、人類の幸福のためにあり、幸福を目指し続ける。私的には後遺症によって研究活動が相当に低減してしまったことは悔しいが、教育相談（発達障害の改善）は、まさに微力・微小ではあるが、広義の科学的営為でもある。再開した所以である。
◆教育相談の具体的な流れなどの問い合わせは、人間性脳科学研究所のHPか教育相談サイトを参照してほしい。
