例の全国学力テスト（小６）のデータから，お茶の水女子大の教授が「親の収入が高いほど子どもの学力が高い」という調査報告を出して，世間ではかなり騒がれているようだ。
これは，まあ，なんというか，常識的なことを確かめたような感じで，「やっぱりそうか」という感想が多いようにみえる。東大生の親の平均年収は国公立大学の中でトップだし・・・。
ただ，例によって「何でも疑う」のが科学者魂なので，ホントにそうか？とつい疑ってしまう。
ここで思い出すのは「母乳で育てると子どものIQが高くなる」という調査である。
このことに関する有名な論文は1992年に出たが（Lucas et al. 1992），その後すぐに否定された。
子どものIQは親，とくに母親のIQと相関する（IQは遺伝するので）。また，IQが高い母親ほど（少なくともこの論文が出た当時と国＝アメリカでは）子どもを母乳で育てる傾向が高い。
なので，「母親のIQ」という要因を考慮すると，「母乳」という要因は統計的に有意ではなくなり，「母親の高いIQ⇒子どもの高いIQ」という相関だけが残ったのである。
「母乳で育てる⇒子どもの高いIQ」というのは例の「偽りの相関」だったわけだ－－ただし，現在では（いくつかの条件がつくが）「母乳で育てる⇒子どもの高いIQ」は真の相関であることが分かっている。
小６くらいの学力はIQやワーキングメモリ能力WQと強く相関するが，IQとWQは共に遺伝性が強い（40～80%が遺伝要因）。そして，成人ではIQやWQが高いほど年収が高い傾向がある（WQに関しては，私たちの調査結果）。
なので，母乳とIQに関する初期の報告と同様，「親の高い年収⇒子どもの高い学力」は偽りの相関にすぎず，「親の高いIQ・WQ⇒子どもの高い学力」が真の相関であるかもしれないのだ。
このことを検証するためには親のIQ・WQを調べる必要があるが，この調査は8千人の子どものデータを基にしており，8千人の親（両親）のIQ・WQを調べるのは事実上困難である。
ただ，この種の調査では統計的妥当性を担保するには200～300人でもOKなので，やる気になればできないことはないだろうが，「親の高いIQ・WQ⇒子どもの高い学力」が真の相関であることが判明しても，やはり「常識的なことを確かめた」程度のことで，大したことではあるまい。
それに，脳育成学（脳教育学）からみれば，「親の高いIQ・WQ⇒子どもの高い学力」でも「親の高い年収⇒子どもの高い学力」でもドーデモイイことである。問題は「幼児脳教育」にあるからだ。
親の年収やIQ・WQがどうあろうと，８歳頃までの幼児期（とくに６歳頃まで）に適切な脳教育を行なえば，子どものIQ（とくに一般知能gF）もWQも向上し，かつ，その後も維持される（遺伝的知能・能力に関する成長不変化説 indifferentiation theory）。その脳教育の場は保育園で十分なので，低収入の親の子どもでもさほど問題ない。親のIQ・WQもむろん関係ない。
そして，真に問題なのは，適切な脳教育を行なっている園が少ない，ということである。
私は研究活動上，色々な園（幼稚園も保育園も）を知っているが，ホントに少ないのだ。「自由保育」と称して，子どもをほったらかしにしている園がともあれ多い。科学的根拠が欠如したヘンな「英才教育」をしている園もかなりあって，これは自由保育よりむしろタチが悪い－－幼児期に脳をヘンにいじるとその後に取り返しがつかなくなってしまいかねない・・・。
「親の高い年収⇒子どもの高い学力」というのが真の相関か偽りの相関かはともあれ，このことは今述べたことを裏付けていることに注意されたい。
幼児期に適切な脳教育を行なえば，子どものIQ・WQ，そして学力は親の年収やIQ・WQと無関係になる。ところが実際にはそうではなく，深い関係があるということは，ほとんどの園が適切な脳教育を行なっていないことになる。
折りしも総選挙が近く，主要な党は「幼児教育」「子育て支援」をかなり重視したマニフェストを掲げている（マニフェストの「格」に関して私は疑問をもっているが，ともあれ）。
しかし，幼児教育を無償化しても子育て支援金をばら撒いても，本質的な解決にならない。というか，教育格差や学力低下を含む教育問題における「問題の所在」を各政党は分かっていないと断じるしかない。
科学的営為にとって「問題の所在」を明確化することは非常に重要で，その代表である「仮説」を最も重視するのはそのためである－－問題の所在が明確でなければ，科学的営為はできないし，マトモな論文も書けない。
ちなみに，「親の高い年収⇒子どもの高い学力」が偽りの相関であるかどうかは，「問題の所在」を意識する限りにおいて大したことではないが，そうではない場合，やはり注意すべきである。
こうした結論を偽りの相関である可能性を検証せずに安直に公表してしまえば，「では親を金銭的に援助しよう」という底の浅い発想が政治家や官僚に出てきてしまいかねないからだ（あるいは，そのような発想やマニフェストを強化してしまう）。
問題の所在を的確に把握できない－－あるいは「問題の所在」の重要性を意識できない－－というのは，やはり大きな問題である。こうしたことができる人材（科学的思考ができる人材）をほとんど育成してこなかった，ということはさらに問題であるが・・・。
