本ブログの本来の主旨に戻って・・・。今回は，久しぶりに幼児脳教育関係を。ただし，ごく短く・・・。
色々な思いと考えがあって，障害児の脳科学的改善（HQ論に基づく改善法）を実践してきて久しいが，その経緯の中で出てきた「仮説」がある。
タイトル通り，「早期英才教育は障害児を作る」という仮説である。
発達障害には当然ながら「リスク要因」がある。
１）遺伝的リスク要因
２）出産前リスク要因（e.g.,妊娠中喫煙）
３）出産時リスク要因（e.g.,超低体重児出産）
４）出産後リスク要因（e.g.,maltreatments）
こうしたリスク要因を障害児ごとに推定するため，「脳発達科学的チェック項目リスト」を保護者の方に記入してもらうことにしている。「過去」のこととはいえ，当該障害児のリスク要因が推定できれば，脳科学的改善法もより良くなる可能性があるからだ－－現在進行形のリスク要因の場合はなおさらである。
発達障害のリスク要因に関しては膨大な原著論文があるものの，「脳発達科学的チェック項目リスト」はそれらによる結論をほぼ網羅している。なので，どの障害児でもリスク要因を推定できるハズなのである。
ところが，である。
「脳発達科学的チェック項目リスト」では全くリスク要因が浮かび上がって来ない症例がかなりあるのだ（「かなり」という，アイマイな言い方で申し訳ないが，プライバシーの問題もあるので・・・）。
そうした症例では，このリストでは引っかからないリスク要因があると考えて，保護者の方に様々なことをお聞きするのだが，どうしてもリスク要因が分からない。これでは科学者として情けないので，あらゆる可能性を考えて，さらにお聞きするのだが，それでも分からない・・・。悔しい限りである。
しかし，「日本にほぼ特有で，原著論文（むろん英語で，欧米の論文がほとんど）では漏れているリスク要因」を自分なりに考えてみることで，解けた。それが「早期英才教育」である。
つまり，どうしてもリスク要因が分からなかった障害児の全てで，１～２歳で（場合によっては０歳から）「△△式英才教育」を行なっていたことが分かったのである。
言い換えれば，「早期英才教育（０～２歳頃）」は発達障害のリスク要因になるわけだ（こうした障害児では，決定要因になったことになる）。
何と言うか・・・，唖然とすることである。
もちろん，全ての「早期英才教育」がリスク要因になるわけではないだろうが，少なくとも一部のそれはリスク要因になってしまうのである。
保護者の方々は「よかれ」と思ってなさったことは自明だが，それが障害児をいわば作ってしまったわけで，やはり唖然とするしかない。
発達障害に関する英語の原著論文は主に欧米での研究成果であり，私は（学生時代から）英語の原著論文しか参照しないというクセ（というか，科学者として当然の態度）をもっているために，こうしたことになったわけだが，逆にいえば，日本では「科学的検証がない早期英才教育」がかなり行なわれている，ということになる（以前に言及したフラッシュカード法がその典型）。
むろん，「早期英才教育は障害児を作る」というのは，現時点では仮説でしかない。
だが，２歳頃までの脳は非常に特殊で，「新生児脳」ないし「乳児脳」（newborn / neonate brain）であり，この脳の健全な発達にはそれなりの環境（とくに母子関係）がある，ということは脳発達学・脳育成学ではいわば常識の範疇である。
ところが，この常識は日本ではどうやら非常識らしく，「乳児脳」の段階で非科学的な
英才教育を行なってしまい，本来は障害児にならないハズの子どもを障害児にしてしまう・・・。
多くの障害児は適切な脳科学的方法論－－HQ改善法－－で改善できるとはいえ，新たな「出産後リスク要因」を増やす愚は（当然ながら）避けるべきである。
「早期英才教育は障害児を作る」－－これは（くどいが）仮説でしかないが，きちんと（なるべく早急に）検証するべきものであると思っている。
