「発達障害を巡る錯綜」に関しては以前から気になっていたし，本ブログでも多少言及したことがあった。
そうした錯綜が今月（5月）上旬にもかなり公的な「事件」としてあった。大阪維新の会の大阪市議団が市議会に提案を検討している条例案を巡る「事件」である。
この条例案に「乳幼児期の愛着形成の不足が軽度発達障害またはそれに似た症状を誘発する大きな要因」という記述があったことが「錯綜」の主な要因である。
この記述がいくつかのメディアで「発達障害は親の愛情不足のせい」と言い換えられていること自体が（そして，この言い換えに対して各種団体等が批判・コメントしているように読めることが），まず問題である。
くだんの条例を素直に読めば，少なくとも科学的には極端な間違いではない。
端的に，児童虐待（maltreatment；狭義のabuseとneglectを含む）が「軽度発達障害またはそれに似た症状」のリスク要因の一つになることは常識の範疇だからだ（多数の原著論文がある）。
児童虐待は一般的な表現として「乳幼児期の愛着形成の過度な不足」と言い換えても良いので，「過度な」を付記し，「大きな要因」を「リスク要因の一つ」と書き代えれば acceptable な記述になる。また，児童虐待による子どもの脳への多大な悪影響（脳の萎縮を伴うこともある）を周知させるという意味もそれなりにあるとみなせる。
この観点から見れば，「軽度発達障害またはそれに似た症状」を「発達障害」に変換し，かつ，「愛着形成の不足」を「愛情不足」に言い換えて，「発達障害は親の愛情不足が要因」と単純化することは，混乱と誤解を招き，不適切である。
とはいえ，当該記述は（極端な間違いではないとはいえ）こうした単純化を導いてしまう要素をもっていて，やはり不用意にすぎると言うしかない。何よりも一面的すぎる。
「発達障害」「障害児」という言葉は，それこそ誤解・偏見を招きかねないので私は好きではないが，ADHDや自閉症，学習障害，あるいは広汎性発達障害などと診断された子どもたちが現代日本では適応的ではないことは（残念ながら）確かである。障害児を抱えて苦悩なさっている保護者たちが多いのも事実である（そのような方々に私はたくさん接してきた）。
「発達障害」と言っても色々あるが，本来の発達障害には遺伝性があり，関与する遺伝子も複数知られている。
発達障害に関係する遺伝子群は（当然ながら）胎児期や幼少期に発現する。つまり，生殖可能年齢になる前である。もし，そういう遺伝子群が進化的に非適応的ならば，そういう遺伝子群をもった人たちは繁殖できず（結婚し子どもを産むことができず），それらの遺伝子群は消滅してきたハズである。
しかし，今でも残っているのは，発達障害関連遺伝子群が進化的に適応的な意味をもってきたせい，とみなすのが妥当である（c.f., Bradshaw & Sheppard, 2010 ）。たとえば，ADHDや自閉症とある種の創造性との結びつきは以前から指摘されている（e.g., Abraham et al., 2006；James, 2010；Holly et al., 2011）。脳（特に前頭前野）の発達の「遅れ」自体も実は進化的に意味があるという説もある（Thompson-Schill et al., 2009）。
発達障害はむろん脳機能障害である。健常児と比べて一部の脳領域が萎縮ないし拡大していることもある。とくに前頭前野の機能障害が主要なため，HQ（人間性知能）論者の私は，発達障害を「HQ障害症候群」と呼んでいる。実際のところ，HQ検査をすると，これまで私が扱ってきた全ての各種障害児でHQの主要要素の全てないし一部が「障害」されている（定量的に言えば，健常児の平均値よりも2SD以上低い）。
それでも遺伝的な発達障害は適応的な意味を本来は（進化的には）もつという観点は重要である。でないと，それこそ「偏見」を助長しかねない。「障害児は遺伝だから結婚できない，させない」という極論にまで至ったらどうなるのか？
また（以前にも言及したが），発達障害のリスク要因は遺伝的要因（発達障害関連遺伝子群）だけではなく，この要因を含めて次の５つがある：
１）遺伝的リスク要因
２）出産前リスク要因
３）妊娠中リスク要因
４）出産時リスク要因
５）出産後リスク要因（主に乳児期・幼児期での環境要因）
これらは互いに排他的ではなく，たとえば，遺伝的リスク要因をもっていて，かつ，妊娠中リスク要因が加われば，発達障害のリスクないし程度は高まる（e.g., Neuman et al., 2007）。遺伝的リスクをもっていて，かつ，出産後リスク要因が加わっても同様である。
また，１）～４）がなくて本来は健常児として産まれてきても，先述したような児童虐待によって発達障害になりかねない。その意味で「親の過度な愛情不足」はリスク要因の一つになり得る。逆に，愛情豊富な故と憶測できる「非科学的な乳児期英才教育」が発達障害のリスク要因になる可能性もある（このことも以前に述べたが・・・）。親の過度な心配や不安も軽度な発達障害のリスク要因である。むろん，その他に，環境的リスク要因がたくさんあることは以前から分かっている（e.g., Banerjee et al, 2007）
ただし，仮に遺伝的にリスク要因をもっていても，発達障害は改善可能というのが科学的には常識の範疇である（薬物療法はともあれ，ADHDに関しての非薬物的な方法論は10年も前から示唆されている；e.g., Klingberg et al., 2002, 2005）。
このことは，５）の出産後リスク要因とも関係することである。
仮に，出産後に何のリスク要因がなければ，改善は不可能である。簡単に言えば，出産後の環境要因が発達障害に関与しないとすれば，環境要因を操作することで改善できるワケがない。
ちなみに，知能指数IQ（障害児で低いことが多い）にはかなりの遺伝性があるが（遺伝要因は少なくとも50%，現在での定説では70～80%），幼少期の適当な環境操作によってIQの向上はかなり容易であり（Kuwajima & Sawaguchi, 2010），かつ，最近の研究で10代でもIQが20ポイントも変化することが分かっている（Ramsden et al., 2011）。
遺伝性のある発達障害でも改善可能なのだから，遺伝的リスク要因がない発達障害は当然ながら改善可能である。ただし，発達障害改善の非薬物的方法論は日本ではあまり周知されておらず，「発達障害は“生まれつき”で改善できない」という常識（？）があるようだ。
発達障害（とくにADHDと自閉症）は欧米でも日本でも1980年頃から激増している。それに呼応して膨大な研究がなされてきているのは言うまでもない。その全ての原著論文を精査することは政治家や一般の方々では流石に困難だと思うが，発達障害のリスク要因に関する代表的な論文は読むべきだし，発達障害の進化的意味に関する理論とデータも多少は知っておいた方がいいと思う。バカげた「偏見」を助長させないためにも。
付記すると，私は発達障害の（HQ論を踏まえた）脳科学的改善に取り組んで久しいが，改善できなかった障害児は（程度差はあるが）ほぼ皆無と言ってよい。
ただし，「改善」であって「治療・完治」ではない。発達障害は「異能・天賦能力」つまりは脳的個性と捉えるべきで，その個性を活かしつつ現代日本に適応できるべく改善する，というのが本来の方法論だと考えるからだ。
たとえば，過度なADHD児童や自閉症児童は保護者にとっても学校等にとっても大変とはいえ，「ADHD傾向・自閉症傾向」程度に改善し，かつ，「地頭（多様な知的・情動的能力の基礎能力）」を向上させるという方法論で，独特な創造性・能力（脳的個性）をもちつつ社会に適応できる人物に育成し得る。
発達障害を巡る教育的・社会的状況は錯綜としているし，行政的な問題でもあるが，以上に述べたことくらいは（異論はあるかもしれないが）周知してほしいと改めて願っている（以前に述べたことと重複が多い言説をあえて公開したのはそのせいでもある）。
