ヒッグスボソンもいいが，より身近な（？）話を・・・
少し古いことだが，５月は「発達障害」関係の話題がかなりあった。
その発端はこのブログでも触れた「大阪維新の会市議団による家庭教育支援条例案（その素案）」だが，その後「親学推進議員連盟」が勉強会を開いて・・・云々といった一連の話である。
何と言うか・・・，ともあれ，発達障害を巡る錯綜には相当なものがある。「発達障害の予防は可能」と言うだけで抗議されるようなので，「発達障害は改善可能」と言ったら抗議が殺到しそうな気がするが，発達障害は理論的にも実践的にも改善可能であることは科学的には常識の範疇である。
発達障害は脳機能障害であり，脳の構造が健常児と違うことがある－－このことは（膨大な原著論文があるので）誰もが等しく認める前提だと思う。遺伝的リスク要因があることも。
問題はその後である。
確かに，発達障害には遺伝的リスク要因がある。近年の欧米では約100人に1人の出現率とされる自閉症に関連する遺伝子群（それらの変異や多型）は以前から見つかっているし，最近のNature Geneticsでも自閉症に関連する（脳の増大にも関連する）興味深い遺伝子変異に関する論文が掲載されている。近年の発症率が欧米では10人に1～2人とされるADHDでも（当然ながら）関連する遺伝子群（変異・多型）が報告されている。
しかし，発達障害のリスク要因は遺伝子（変異・多型）だけではなく，染色体異常が関与することもあるし，妊娠中や出産時でのリスク要因もある。そして，出産後のリスク要因もあることは強調してしかるべきだろう。
ところが，出産時点までのリスク要因（とくに遺伝的リスク要因）を重視するあまり，「発達障害は予防も改善もできない」という意見が常識化（？）しているように見える。
しかし，これは明確な誤りである。
「予防」に関しては，出産後にも当然ながらあるが，未だ妊娠・出産していない方々を踏まえて，妊娠前から列挙すれば，たとえば，両親の年齢が高いと自閉症の子どもが産まれるリスクが高まるので「なるべく若い年齢で子どもを作る」という方法で予防は可能である。妊娠中の高熱や糖尿病は自閉症のリスク要因なので「妊娠中には風邪をひかないようにする，糖尿病にならないようにする」という方法で予防は可能である。妊娠中の過度なアルコールはADHDのリスク要因なので「妊娠中はお酒を控える」という方法で予防可能である。妊娠中やその後の喫煙はADHDのリスク要因なので「妊娠中や育児中にタバコを吸わない」という方法でADHDの予防は可能である。自動車排気ガスも発達障害リスク要因になるらしいので「排気ガスをなるべく吸わないようにする」という方法で予防は可能である。妊娠中の過度なストレスは自閉症のリスク要因なので「妊娠中の大きなストレスは避ける」という方法で自閉症の予防は可能である。早産はADHDや自閉症のリスク要因なので「早産で産まない」という方法で予防可能である。テレビの見すぎと自閉症発症リスクは関連しているようなので「乳幼児をテレビ付漬けにしない」という方法での予防の可能性もある。非科学的な早期英才教育はADHDのリスク要因になるらしいので「３歳頃までは非科学的英才教育は避ける」という方法での予防可能性もある。ある種の食品・飲料はADHDのリスク要因になるらしいので「適切な食事をする」という方法（いわゆる制限食）で予防可能である。
挙げればキリがないが（そして，予防は改善と表裏をなすことがある），ともあれ，リスク要因は妊娠前や妊娠中のみならず出産後にもあるので「発達障害は予防も改善も不可能」という考えは誤謬である。
「発達障害は遺伝」という論拠で「予防も改善も不可能」とする言説もあるかもしれない。だが，発達障害には遺伝が100%関与しているわけではなく，遺伝的リスク要因がなくても発達障害になり得る。そのため「遺伝的リスク要因以外の多様なリスク要因とその予防法」を上記で列挙したのである。
それでも発達障害関連遺伝子を論拠にする場合には，ある遺伝子をもつことと，それが発現すること（あるいは修飾されること）は原理的に分けて考える必要がある。ある遺伝子とその変異も（当然ながら）分けて考える必要がある。そして最も考慮すべきは「遺伝子と環境の相互作用（gene - environment interplaying / interactions）」であり，遺伝子が相当に関与していても生後の環境もまた関与することは自明である。
ともあれ，発達障害の「予防」は妊娠前でも出産後でも可能だが，出産時点で発達障害になっていた場合でも改善は可能である。出産後に発症した場合でも同様である。つまり，原理的に全ての発達障害を改善できる（年齢などに因る程度差はあるが）。ただし「改善」であって，「完治」ではない（ついでに言えば，８歳頃までの幼少期でないと改善は非常に困難）。
このブログでも何度か言ってきたように，個人的には「発達障害」という言葉は好きではない，その理由は「発達障害」は「脳の個性」と捉えるべきだと考えるからだ。とはいえ，やはり何度か言及したように，障害児はそのままでは現社会では適応的ではなく，また，障害児をもつ保護者の方々の苦悩はとても大きいので，「個性を踏まえた改善」は重要だと思い，実践もしてきた。そうして何十名もの障害児で改善に成功してきたことは以前にも述べた通りである。
ちなみに，染色体異常（21番染色体のトリソミー）を要因としていて生後のリスク要因が想定できないダウン症のお子さんでも改善に成功してきたほどなので，生後のリスク要因が存在する発達障害を改善可能なのは当然と言えば当然である。それに，そもそも，脳に大きなダメージを負っても幼児期ならほぼ完治可能なほど脳（その神経回路）の可塑性は幼児期では特に大きいので，脳機能障害を特徴とする発達障害を（幼少期なら）改善できることは理論的にも実践的にもやはり当然のことなのである。
今回は原著論文をあえて明記しなかったが，その理由は，関連論文（むろん英語）は膨大で引用すると冗長になるということもあるが（トピックスによっては関連論文の間で矛盾・対立があることもあるし），それよりも，言葉をいくら並べても「誤解・錯綜」はおそらく収まらないと思うからだ。
そして，まさに「百聞は一見にしかず」で，発達障害の改善は実際に体験してもらった方が分かり易いという理由が大きい。
それに・・・，障害児をお持ちの方々の苦悩を軽減ないし解消する最良の方法は，結局のところ，「実際の改善」にあることは自明だからだ。「発達障害は“生まれつき”なので改善できない」という誤解は，そうした改善への指向ないし希望を損ねてしまいかねない－－本文はそのためもあって（以前の関連ブログと重複が多いことを承知のうえで）書いた。
と言いつつ，発達障害改善を最近休止しているのは言行不一致のそしりを免れない・・・，休止の事情は色々あるけれど，なるべく早く再開したいと思っている。
【追記】
この種の言説で論文を挙げないのは流石に不適切なので，「発達障害を巡る常識」の一つをADHDに関して図示している平易な（非専門家でも理解できるだろう）総説のその図を挙げておきたい（Thapar et al., 2007；もう５年も前の総説である）。この図に生後のリスク要因（risk factors）のみならず「protective factors」が入っていることに注意したい。
凄い心理士薄井孝子先生のオフィス
