障害児の改善（教育相談）を再開したものの，申込みが多いので，１ヶ月ほどで申込みを締め切らせて頂いたといった主旨を以前に述べた。
こうしたことだけからでも，「発達障害」は大きな問題となっているとみなせるし，また，発達障害を巡る言説や状況は依然として錯綜していると言うしかない（くどいが・・・）。
とは言え，（やはりくどいが），発達障害は改善可能で，その基本原理は既に分かっている。
原理は当然ながら科学的なので，科学の本質上，少なくとも理論的には原理はごく単純である。従って，発達障害改善の方法論も（理論的には）単純で，誰にでもできる。
ただ，実際上はかなり複雑にならざるを得ない。通っている園の状況を含めた諸状況が個人ごとに異なる，というのがその最大の理由で，また，一口に「発達障害」と言っても，脳機能レベルで調べるとやはり個人ごとに様々，という理由も大きい。たとえば診断名が同じ「ADHD」（あるいは「自閉症」）であっても，かなりの多様性が脳機能レベルではある。
それでも，発達障害には共通性があり，ある一定の脳機能群が健常児よりも低いことが普通である（HQ論を援用すれば，HQの諸要素の一部ないし全てが低下している；つまり「HQ障害症候群」）。
そうした共通性があるので，実際の方法は「複雑」と言っても，同様の原理的方法論で改善可能である。
むろん，「改善の評価」もまた科学的なので，たとえば，月齢で補正する，という当たり前の操作は前提である。
ちなみに，この前提が前提ではないような「似非改善法」があるので（以前にも多少述べた気がするが）注意する必要がある。
発達障害に関わる脳機能の多くは月齢レベルで向上するので，特段のことをしなくても月日が立てば自ずと「改善」することが普通である。従って，ある改善法が有効かどうかを評価するためには，定量的評価のみならず，月齢補正という操作が必須である。仮に月齢で補正して統計的に有意な向上が認められなければ，その改善法は無効果・無用ということになる。
私が人間性脳科学研究所（HNI）で行なっている発達障害改善法は，上記の諸点を当然ながら包含している。
上の図は，「ADHD」と診断された１０名ほどの幼児（５歳～７歳）の改善データの一部を示したものだが，改善法適用前に脳機能調査した時にはHQの主要要素の全てが健常児の平均値（100，点線）を下回っていたが，改善法適用後には全てが向上している。この向上は，むろん，月齢で補正していて，かつ，統計的にかなり有意なので「真の向上」とみなすことができる（月齢で補正しているので，５～７歳という月齢幅があっても，100を平均値とした標準値化できるのである）。
図の縦のバーは標準誤差で，かなりの個人差が適用前でも適用後でもあり，「障害児の個人差」を端的に明示している。とはいえ，全ての障害児で改善していることは間違いなく，健常児のデータ（平均値と分散）を参照すると，全ての「障害児」が改善法適用後には健常児の範囲に入っている。
本ブログは論文ではないので，このデータはあくまでも一部であり，n 数（サンプル数）もあえて少なくしているが，「発達障害改善の実際」とはこのようなものであることを示す意味であえて記載した次第である。
こうした定量的データを提示しなくても，保護者の方々からは「目に見えて改善した！」と喜んで頂けるし，そのこと自体がとても重要なことは自明だが，そうした「喜びの声」だけでは科学性は無く，やはり，きちんとした方法論とデータ・証拠に基づく改善法こそが科学的な改善法であり，実際の改善法もまたそのようなものであるべきことは言うまでもない。
