脳科学者はかく稽ふ

「未だ朽ちず」と１年以上も前に言いつつ（08/06/26だ），やっぱり朽ちそうになったのでこのブログも閉鎖して久しい。

が，実は「やるべきこと」があったので，そちらに集中していた，ということが大きい。

大著（HQ論に基づく脳育成学論）を書くこと，である。

その大著は（結局は書き始めてから２年以上もかかって）実際に書き終えた。原稿用紙2000 枚を超え，引用文献は3000 超である。3部作である。

が・・・，結局，その第一部が出版されただけであった（タイトルは『脳教育２．０』という，ちょっと意味不明なものだが…）。「難し過ぎて，売れない」というのがその理由であった。

確かに難解である。書いている本人も理解するのが難しい箇所もあるくらいである。第一部だけでも出版されたことをよしとするしかない。というか，出版社に感謝すべきである。

が・・・，その第一部は既著との重複も多い「導入」でしかなく，本当に世に出したかったのは第二部と第三部だったのである。

虚しい・・・。
が・・・，そんな虚脱感の中で気が付いたことがある。

「読まれない本は意味がない」ということである。

思えば，３部作の大著では自己中心的で読者のことなどほとんど考慮していない。図もない。その代わり，難解な数式が頻出している。3000 超の引用文献も全てが英語論文である。これでは一般の方々がお読みになるわけがない。

というわけで（例によって前置きが長いが），３部作を「凝縮」することにして，しかも，非常に平易に全面的に書き換えた。

それが『「学力」と「社会力」を伸ばす脳教育』 (講談社+α新書）である。

新書だし，値段も比較的安い（￥880）ので，これなら，それなりに多くの方々に読んでもらえるかもしれない。
その新書出版が２月下旬である。

というわけで「やるべきこと」はそれなりに終わってから半年近くたったので，ブログを再開することにした次第である。

やっぱり前置きが長かったが（蛾も多かったが），少しずつだが，拙文をアップしてゆきたいと思っている。

お付き合い願えたら幸いです。

例の全国学力テスト（小６）のデータから，お茶の水女子大の教授が「親の収入が高いほど子どもの学力が高い」という調査報告を出して，世間ではかなり騒がれているようだ。

これは，まあ，なんというか，常識的なことを確かめたような感じで，「やっぱりそうか」という感想が多いようにみえる。東大生の親の平均年収は国公立大学の中でトップだし・・・。

ただ，例によって「何でも疑う」のが科学者魂なので，ホントにそうか？とつい疑ってしまう。

ここで思い出すのは「母乳で育てると子どものIQが高くなる」という調査である。
このことに関する有名な論文は1992年に出たが（Lucas et al. 1992），その後すぐに否定された。

子どものIQは親，とくに母親のIQと相関する（IQは遺伝するので）。また，IQが高い母親ほど（少なくともこの論文が出た当時と国＝アメリカでは）子どもを母乳で育てる傾向が高い。
なので，「母親のIQ」という要因を考慮すると，「母乳」という要因は統計的に有意ではなくなり，「母親の高いIQ⇒子どもの高いIQ」という相関だけが残ったのである。

「母乳で育てる⇒子どもの高いIQ」というのは例の「偽りの相関」だったわけだ－－ただし，現在では（いくつかの条件がつくが）「母乳で育てる⇒子どもの高いIQ」は真の相関であることが分かっている。

小６くらいの学力はIQやワーキングメモリ能力WQと強く相関するが，IQとWQは共に遺伝性が強い（40～80%が遺伝要因）。そして，成人ではIQやWQが高いほど年収が高い傾向がある（WQに関しては，私たちの調査結果）。

なので，母乳とIQに関する初期の報告と同様，「親の高い年収⇒子どもの高い学力」は偽りの相関にすぎず，「親の高いIQ・WQ⇒子どもの高い学力」が真の相関であるかもしれないのだ。

全国学力テスト（再開後３回目）の結果が27日に発表された。
このテストの不毛さに関しては，第１回目の際にこのブログでも触れたので（こちらとこちら），あえて同様の議論をする必要はないと思う。
端的に言えば，この種の調査は「サンプル調査」で十分で，49億円（今年度）もの巨費を投じる意味はほとんどない，ということである。

とはいえ，データは広く公表されてきたわけだから，それなりの結論を各方面から出した方がいいと思う。

その結論の一つはこのサイトで前回に触れた「親の年収が高いほど学力（小６）が高い」というものである。
これは結論というよりも，それ自体データに近いが，「今後の問題を提起する」という意味は持っている－－だから，このサイトでも取り上げたのだが・・・。
とはいえ，こうした（他者が出した）解析結果を云々するよりも，自らの仮説の下にデータを解析する，というのが本来の科学者魂である。

全国学力テストではとくに県による差（順位）が相当に注目されており，ここ３年間でも，その順位はほぼ同様である。
となれば，この県差の要因を明らかにすることが重要だと思うが，そうした試みは当の文科省もしていないようだ。マスコミなどでは，トップの秋田県での小学校教育への取り組みなどを紹介しているが，その取り組みが，秋田県をトップにしている要因かどうかは全く不明である。

ちなみに，秋田県では１学級当たりの生徒が少人数で密度の濃い教育をしているという。だとすれば，学級当たりの児童数が県差の要因の１つになるはずであるし，少人数学級が学力向上によい，という意見も実際にある。
しかしながら，私自身の解析では，県ごとのテスト成績と１学級当たりの児童数の間には何の相関もなかった（相関係数 r= -0.025, P = 0.87, NS）。つまり，少人数学級は学力テストの高成績の要因ではない，ということである。

こうしたことは，実は，私自身の仮説からは当然のことである。以前にも述べたように，小６くらいの学力は小学校よりもむしろ園での幼児教育が重要であり，「幼児教育の充実度の県差が，学力の県差の要因になる」と考えられる（そう仮説化できる）からである。

この仮説を検証するために・・・，と長々と書くのはブログには不適切なので，結論だけを述べたい。

学級当たりの児童数を含めて，県による小学校の色々な違いは，学力テストの県差を全く（統計的に有意に）説明できなかった。その一方で，幼児教育に関する二種類の県差が，統計的に有意に学力テストの県差を説明できることが判明したのである。

１）幼稚園・保育園に通う幼児の割合（テスト成績との相関係数 r = 0.45, P < 0.01）。
２）幼稚園における1人当たりの公的経費（テスト成績との相関係数 r=0.30, P < 0.05）。
（ちなみに同じ公的経費でも，小学校における1人当たりの公的経費は全く無関係）。

これら二つである。これら二つの要因で，学力テストの県差のおよそ30%を説明できる（重回帰解析での重回帰係数は0.54）。
たかだか30%とはいえ，サンプル数は都道府県数＝47である。こうしたごく小さなサンプル数にも関わらず統計的有意水準は1%なので，相当な有意さである（いわゆる外れ値－－この場合は沖縄県と高知県－－を除けばもっと有意になるし説明できる%も増えるが，あえて除いていない）。