脳科学者はかく稽ふ

2004年に，「ＴＶをよく見る子供は言葉の発達が遅い」という警告を小児科学会と小児学会が立て続けに出したことがある。いわば「TV悪玉説」である。社会的に大きな「警告」だったせいか，マスコミも大きく取り上げた。
私はその内容をみてかなり驚いた（というか，危惧した）。「偽りの相関（false correlation）」を表明しているだけのように見えたせいだ。

「偽りの相関」とは，他の要因が真の要因なのに，その要因を見逃した相関のことである。
よい実例が「コーヒーをよく飲むとガンに罹りやすい」という偽りの相関である【下図】。これはかつてアメリカのガン関係の学会が表明して，やはり大問題になったが，すぐに否定された。
コーヒーをよく飲む人はタバコをよく吸う傾向（相関）がある。そして，むろん，喫煙とガン罹患とは（真の）相関がある。喫煙とコーヒーとの相関を見逃した結果，くだんの偽りの相関が発表されたわけだ（むろん，コーヒーとガン罹患との間には真の相関はない）。

これは，ごく初歩的な統計学的誤謬で，本来なら，多変量解析すべきだったのだが，目的変数（ガン罹患率）に対して，たった１要因だけを説明変数（コーヒー）として採用した，というトンデモナイことをした結果である。

「ＴＶをよく見る子供は言葉の発達が遅い」というのも，同様の可能性がある。つまり，真の要因（母親との会話不足など）とＴＶ視聴時間が相関するせいで，一見，このように見えたのかもしれない。実際，その後の，マトモな研究者たちの研究によって，全く別の結論「ＴＶをよく見る子供は言葉の発達が早い」ということが示されたが，マスコミは報道しなかった。

私自身は，言葉の発達よりも一般知能gFやワーキングメモリ（ＨＱ=人間性知能の根幹）に興味があるので，この「相関」を自分で検証する気はなかった。しかし，「メディアと前頭葉機能」という研究プロジェクトをＪＳＴ（科学技術振興機構）の下に研究してきた関係で，「ＴＶ視聴時間と言葉の発達」との関係も調べてみた。

現在，かなり集中して部屋に篭って（雪が積もってきたし），『脳育成学原論』（仮題）なる大著を書いている。その関係で，文部科学省の小学校学習指導要領（平成１０年１２月告示，１５年１２月一部改正）に目を通したのだが，何と言うか，まあ，驚いてしまった。

この要領は文部科学省の公式サイトで見ることができるので，そちらを参照してほしいが，この文章を正確に理解しろと言われてもムリである。コモンセンスとして理解し得るタームもロジックもあるが，定義がされていないタームが多くて，少なくとも私には（全面的にとは言わないが）意味不明である。かなりの推測を駆使すればなんとか「意味するところ」は分かるものの，科学的な文章とはまさに隔絶している。

このことは，総則という，いわば，憲法での前文に相当する最重要な文章を見ればほとんど自明であると思う。ちなみに，小学校学習指導要領での総則は次のように始まっている：

第１章 総則
第１． 教育課程編成の一般方針
１．各学校においては，法令及びこの章以下に示すところに従い，児童の人間として調和のとれた育成を目指し，地域や学校の実態及び児童の心身の発達段階や特性を十分考慮して，適切な教育課程を編成するものとする。

この箇所は，言うまでもなく，教育の目標を明示する最も大切な文言である。そして，実際，小学校教育でのその目標とは「児童の人間として調和のとれた育成」と，記載している。

しかし，この「目標」は，その内容以前に文章の格が正しくないので，意味が取れない。「人間として」がどの言葉を修飾するのかが分からないからだ。修飾される言葉がない，ともとれるが，「調和のとれた」を修飾すると推測すれば，今度は「調和のとれた」にかかる言葉は「育成」になるので，「児童の」がかかる言葉がなくなる。「育成」に，「調和のとれた」と「児童の」が二重にかかると推測した場合，両者は並列形容句になるので，やはり意味不明になる。「児童を育成する側である教師が人間として調和がとれている」という意味にも取れるが，そう明記していないのでこの解釈が正しいか不明である。こうした不正な格と意味不明さは，この文章を英文にするとどうなるのか考えればよく分かる。

ブログを再開した理由は前回に書いた通りで，ようするにどんな状況でもやるべきことをやる，ということである。
とはいえ，その「やるべきこと」を他の誰かがやってくれているならする必要はない。これは，「独創性なき科学者は不要」という当然のことと同様である。

その「やるべきこと」の一つとして，低レベルな科学的言説に対して批判する，ということがある。

「禁ブログ」をしている期間でもそうだったが，脳科学に限ってもトンデモナイ言説が流布している。誰かが批判するだろうと思っていたが，誰もしない。しているかもしれないが，表に出てこない。ちょっと問題だと思う。
そういう言説はかなり多いが，今回は，私が推進している「脳育成学（Brain Nurturology）」に関係した事柄に関して，「批判」としてではなく，本来の（マトモな脳科学的）言説としてまとめておきたい。

１）脳力アップ・脳育成に重要なのは脳の活性化ではなく効率化である。
２）伸ばすべき脳機能の筆頭はワーキングメモリ（あるいは実行系，Executive）である。
３）ワーキングメモリ向上によって一般知能（ｇF，ｇ）をアップさせることが良好な社会生活にとって重要である。
４）測定すべき脳力の筆頭はワーキングメモリ指数（WQ）と一般知能である。
５）脳は生活史依存的に発達するので，生活依存的な脳力アップ法が不可欠である。

HQ論から言えば，「HQを生活史依存的に測定し伸ばすこと」という一言になって簡潔になるのだが，HQ論を援用しないでも最低限これらのことは明示しておきたい。

これら諸点に関しては本欄でも証拠を挙げながら追々補記してゆこうと思っている（一部に関しては本ブログのだから科学者はやめられないを参照してほしい）。
いずれにしろ，これらの点は「脳力アップ」に関する言説の科学性において要になることである。そうした言説がこれら全てを包含する必要はないとしても，少なくとも最低限の科学性だけは貫くべきである。しかし，そうしていない低レベルの言説が流布しているのが現状である。

とくに，「脳が活性化しないから無意味」とか「活性化したからよい」というバカげた言説だけは勘弁してほしい。

脳機能やその向上に重要なのは「活性化」ではなく「効率化」だということは，先端脳科学ではほとんど常識の範疇である（ある理由でsmall brain説あるいはsmall-world brain説ともいう）。

ついでにいえば，ある脳機能を働かす際には活性化と不活性化（抑制）が起きるということも常識である。活性化も不活性化も伴わない脳内情報処理過程が進行することも常識である。

いい加減に「脳活性化神話」は終焉させて，「脳効率化主義」に移行すべきだと，切に思う。

一般の方にはこうしたことなどドーデモいい問題かもしれないが，底の浅い科学的言説に振り回されること（あるいは無批判に受け入れること）は，ボディーブローないしK-1でのローキックのように，社会全体に長期的な悪影響を浸透させかねないので，誰かがハッキリ言うべきだろう－－その誰かになってしまって出る杭的になるのが私の切ない性（さが）なのだが，しかし・・・

かくすれば　かくなるものと知りながら　止むにやまれぬ科学者魂

「禁ブログ」をしている時だったが（４月中旬），単に塗るだけでは脳は活性化しない，という記事を見て驚いてしまった。私はついぞ知らなかったが，「脳を活性化させるツールとして塗り絵が注目を集めている」そうだ。ところが，機能MRIによる検証の結果，単に「塗る」だけでは脳が活性化しないことが分かったという。

これは議論に値する話ではないし，マトモな脳科学者たちは呆れて無視しているようだが，本ブログの主旨とも多少関係するので，簡単に・・・。とはいえ，ともかく酷い話で，唖然とするしかないので，やっぱり議論する気力が湧かない。これほど「脳活性化ドグマ」が蔓延していることにただ呆れるだけである。

くだんの記事では，脳の活性化とは前頭連合野（前頭前野ともいう）の機能を向上させることだというが，この定義はいったいどういうロジックで出てきたのか？「脳の活性化」のごく普通の定義は，脳の血流量ないし代謝量が，ある状態（通常は安静時）に比べて増加することである。

前頭連合野の機能を向上させることは意味があるとHQ論の提唱者としての私も考えるが，どんな機能なのか？また，この定義に従えば，機能MRIで脳イメージングをする必要は全くない。「塗り絵」をする前と後で（数週間ほど塗り絵を毎日した後など），前頭連合野の諸機能（とくに一般知能ｇＦやワーキングメモリ能力ＷＱ）を測定し比較する方法が適当である。しかし，そうしたことはせず，塗り絵をしている際に前頭連合野がいかに活性化するかを調べただけである（この場合の活性化の定義は代謝量の増加）。

全く訳が分からない。定義が混乱していることは置いておくとして，要するに，「塗り絵をしただけでは前頭連合野の代謝量が増えない」と言っていると思われる。「増加」とは比較によって検出できるので，おそらく「安静時に比べて」と思われる。「思われる」というのは，当該データに関する原著論文がないので，正確な情報が得られないからだが，文脈からみれば，これらの点は正しいはずだ。

塗り絵をしただけでは前頭連合野の代謝量が増えないから何なのか？　まさか，「だから前頭連合野の機能の向上とは結び付かない」と結論しているワケはないだろうが・・・，しているので唖然としてしまう他ない。

これではほとんどドクマないし宗教である。前頭連合野が活性化しない（代謝量が増えない）から意味が無い，少なくとも前頭連合野の機能の向上に結び付かない，というロジックはどういう科学的根拠や証拠に基づいているのか？

体温が３８℃以上になったら，つまり「熱」が出たらどうするか？
内科医にかかれば，当然ながら各種検査をする。尿検査や血液検査もする。それで適切に診断し，それに応じた適切な処置をする。 当然なことである。しかし，この当然のことをしないのが，多くの精神科医である。

各種統計によれば「うつ病」が激増しているという。

うつ病そのものが増えたのか，精神科にかかる人が増えたのか，不明である。多分両方であろうが，自殺に至ることもあるので深刻である。 診断基準が変化したせいかもしれない。ただ，うつ病を含めた精神疾患の診断基準は世界共通で，大抵はDSM-IV-TR（Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders Version 4 Text Revision，アメリカ精神医学会の診断マニュアル）あるいはICD-10（International Statistical Classification of Diseases and Related Health Problems 10th Revision，世界保健機関WHOによる基準）を使うので，診断基準の変化はさほど関係ないだろう。

「うつ病」は精神医学の正式の用語ではないが，「大うつ病（major depression）」とほぼ同義に用いられることが多いようだ。または，うつ病性障害（depressive disorders）の意味で使われたりしているようだ。
「ようだ」というのは，世間では「うつ病」をどのような定義で使っているか不明なことが多いからだ。「定義の不明瞭さ」はここでも表れていて疲れるが，ここで問題にしたのは定義の問題ではない。うつ病をどちらの意味で広義に使っても大した問題ではないからだ。

重要な（criticalな）問題は「表面的な症状から診断するだけで，至近要因を特定しない」ということにある。

高熱という症状には多くの至近要因（immediate factors）があり得る。風邪かもしれなれないし，インフルエンザかもしれないし，身体のどこかの炎症かもしれないし，各種感染症かもしれない･･･。そのため，内科医は各種検査をし，至近要因を特定するのだ。

しかし･･･，うつ病ではいわば「熱がある」と診断しているだけである。つまり，症状だけから適当な名称をつけているだけで，至近要因を特定しない。せいぜい「ストレス」という，これまた広義すぎてほとんど意味不明なものに起因させたりするだけだ。ストレッサーを特定できればまだマシだが，明確なストレッサーが無くなっても持続するのがうつ病（の診断基準）なのである。男性だったら，もしかしたら，ストレスとは無関係な更年期障害かもしれない――男性の更年期障害はうつ病と表面上似た症状を示す。
しかし，そうした可能性もさほど意識せず，至近要因も特定せず，現時点で最良と思われている薬物としてのSSRI（Selective Serotonin Reuptake Inhibitors）あるいはSNRI（Serotonin and Noradrenaline Reuptake Inhibitors）を投薬するのがフツーである（SSRIを使う割合は７０％ほど，SNRIは２０％弱）。

対症療法の最たるものだが，それで改善すれば患者さんにとっては喜ばしいことだし，実際上の問題はない。しかし，SSRIが効果あるうつ病患者さんは５０～６０％という統計がある（SNRIでは諸説あるが，概ね１５％程度）。効果がない場合には別系統の薬物（たとえば，三環系や四環系）を試す。そうした薬物の種類や投薬量などはまさに精神科医の「サジ加減」あるいは「試行錯誤」なのが現状である。

ついでに言えば，SSRIの抗うつ効果はプラシーボ効果（placebo effect）と大差ないという研究報告もあり（たとえば，Kirsch and Sapirstein, 1998），その薬効性には疑義もある－－これではほとんど「スピリチュアル」や「占い」と同列になってしまう（むろん，この疑義に対する反証もあるが，疑義が原著論文として公表されていることは知っておいた方がいいと思う）。

うつ病は当然ながら（他の精神疾患と同様に）脳の病である。なので，本来なら，脳の機能と構造を調査すべきである。調節物質系（とくにモノアミン系）の変調も大きく関与するので，血液や尿，あるいは髄液を調べて各種調節物質の代謝産物の濃度を測定する必要もある。可能なら，PETを使って，脳内での各種調節物質やその受容体の密度や分布などを調べるのがベターである。いくつかの遺伝子（とくにその多型性）が関与する可能性もあるため，遺伝子検査もした方がいい。

要するに「脳という臓器」の検査を遺伝子から構造・機能までのレベルで適切に行ない，至近要因を究明しなければ適切な治療ができるわけがない。そんな当たり前のことをしていないのが日本での多くの精神科の現状で，これでは科学以前の「博物学」である（ただし，科学性を追求している精神科医も少なくないことを付記するのがフェアだと思う－－私が教授をしていた研究室にもそうした精神科医が何人か来て，基礎脳科学の勉強と研究を熱心にしていた）。

ちなみに，同じ脳（あるいは神経系）という臓器を扱っている神経内科は医科学にかなり近い。たとえば，神経内科が扱うパーキンソ病（Parkinson's disease）では脳科学的研究の成果によって至近要因が比較的はっきりしているので，遺伝子療法を含めた本来の（至近要因を踏まえた）治療法がかなり発展している。
その神経内科と精神科が，どちらも「脳（神経系）という臓器」を扱っているにも関わらず，なぜ別個の医療分野となっていて，かつ，連携もほとんどないことは不思議だが，この問題は置いておきたい。

いつもどうも長くなってしまうので，短めに・・・。

「脳年齢」というタームがある。脳科学的には問題かつ意味不明なので，そのうち消えるかと思っていたが，未だに存在している。どころか，流行っている感さえある。これでは「脳の加齢」に関して世間で誤解を招くどころか，悪影響もあるやもしれぬ。

脳年齢とは，いくつかの知能テストをして，その成績に対応した年齢を算出するものなので，従来のIQでの精神年齢（mental age）と同義である。
従来のIQは，精神年齢を生活年齢（chronological age）で割って％表示したものである。最近では，学力テストでのSS（Standard Score）と同じように，中央値を100，標準偏差（SD）を１5にして偏差値化するのが普通であるが（SSの場合，中央値は50，SDは10に標準化），ともあれ，脳年齢は精神年齢と同義なので，標準的なIQテストをするのが学術的には妥当だが，そうしていない意味が不明である。

もっと不明なのは，なぜ脳を他の臓器と同列に置くのか，ということである。

血管や皮膚は加齢と共にほぼ線形に老化してゆく。したがって，「血管年齢」とか「皮膚年齢」というタームはあってよい。

しかし，脳はモジュール性（modularity）をもつ－－これは脳の本質の一つである。そのため，加齢とともに全ての脳機能が線形に低下するわけではない。加齢と共に向上する脳機能もあるのだ。

端的な例は，まさに精神年齢としての各種知能である（下図）。知能学で有名な「流動性知能（fluid intelligence）」は１８歳頃から年齢とともにほぼ線形に低下する。しかし，低下しないで維持される知能（総括的知能，integrative intelligence），さらには高齢ほど伸びる「結晶性知能（crystallized intelligence）」がある。

これらの知能は，むろん，すべて脳機能の能力である。したがって，加齢とぽぼ無関係な総括的知能では「脳年齢」というコンセプト自体が意味をなさない。結晶性知能の場合では，「脳年齢」が高齢ほど優れているのである。

脳とその機能のモジュール性を無視して，「脳年齢」というタームで「脳の加齢」を一元的に表すのは間違いである。それどころか，加齢と共に向上し得る脳機能・知能を伸ばすことの重要性から意識を逸らさせてしまう可能性すらある。

加齢と共にほぼ線形に低下する脳機能があるのは事実である。
しかし，多少の差があっても誰でも加齢と共に低下する脳機能・知能を気にするよりも，加齢と共に向上する脳機能に注目して，それを伸ばす努力をした方が「脳の本質」に沿った努力といってよい。
そうした努力や脳の本質から目を逸らさせるような「脳年齢」というタームは，やはり問題だと思う。

異なった知能の加齢による変化。結晶性知能は高齢になるほど向上する。 （Horn and Cattell, 1967）

集中してしたいことがあるとブログを止めるクセがあるので，しばらく止めていたが，拙ブログはそれなりに意味があるようなので，再開したい。

ブログを閉じていた数週間の間にも色々気になることがあったが，やや大局的にみると「人材の劣化」の問題がある。これは確かに大きな問題で，人材育成の要である教育に関する状況や行政も大きく変って来たのは周知の通りである。

ただ，ここで問題にしたいのは「劣化している人材」の定義である。

以前，分数ができない大学生がいるということが問題になったが，「劣化している人材」とはそのような「学力」が低下している人材のことなのだろうか？では「学力」とは何なのか？分数が出来なくても，四字熟語が分からなくても，きちんと生産活動（第3次産業を含む）ができれば，問題ないのではないか？

大学院生にしても，「入学してくる大学院生」はここ１５年でかなり「劣化」しているという印象がある。しかし，多少テスト成績が悪くても３～４年間で一流の研究者に育てることは可能である。具体的には大学院生になる前の大学・学部の偏差値がかなり低くても問題ない。東大出だから良いとか，無名私立大学出だからダメということはない。
少なくとも大学院生の場合で重要なのは，高校生レベルの英語力と本来の頭のよさ，そしてやる気である。後は「指導者の力量」の問題であって，「自分の指導している大学院生たちが劣化している」と指導者自身が言うことは，天に唾する所業である。

もちろん，自然科学系の研究者になるべく人材としての大学院生の劣化と，一般に言われる「人材の劣化」は同列ではない。大学院生に関しては，当然ながら「劣化」の特徴を私は知っているし，定義もできる（むろん，個人差はある）。

しかし，よく言われる「人材の劣化」での「劣化」とは何なのか？
本来は，「劣化している人材」をきちんと定義しなければ，「劣化」を止めることも「優秀な人材」を育成することも（当然ながら）できない。

また，「人材とは何か？」を定義できないと話ができないし，さらに言えば，この問題は結局は「人間とは何か？」という問題に行き着く。そして，その定義が間違うとトンデモナイことになることは，共産主義・社会主義国家の崩壊や衰退をみれば明らかである－－「人間とは労働する動物である」というのが共産主義・社会主義思想の基本的な「定義」（むしろドグマに近い）だが，これは明確な間違いである。

人間性の脳科学理論である「ＨＱ論」を援用すれば話は非常に簡単で，ＨＱが低下している人材が「劣化している人材」で，優秀な人材を育てるにはＨＱを育成すればよいだけである。
この観点からみれば，日本における「人材の劣化」は確かに深刻であるし，早急に具体的で有効な対策を練る必要がある。そして，その方途は（ＨＱ論を援用すれば）さほど困難ではない。

ＨＱ論をあえて援用する必要はないが，「人材劣化」が深刻なのは，「入社しても使い物にならない」「１年以内で辞めていく」「ニートが増えている」といった内包的言説が先行し，「劣化している人材」の定義が曖昧であることにある。今述べた内包も「深刻」なことは確かなので，「人材劣化」は二重の意味で深刻だと言ってよい。

この二重の深刻さを適切に理解し，対策を早急に講じなければ日本全体が劣化してゆくだろう。ただし，「優秀な人材」も当然ながら（ＨＱ論からみても）存在するので，むしろ「人材格差」が広がる可能性の方が大きいし，実際にそうなっているようにみえる。

それでいい，という価値観もあるだろうが，本来の（ＨＱ論からみた）「優秀な人材」は格差拡大をよしとしないので，やはり「優秀な人材」を育成することは急務である－－本来は（脳育成学的には）幼少期から育成すべきだが，２５歳頃まででも遅くない。その後でも困難だとはいえ不可能ではない。
－－こうした点は機会があれば追々言及してゆきたいが，「人材の劣化」が二重に深刻なことは，まさに深刻に受け止める必要があると思う。

（亀田家のことよりも，本来の科学者魂に戻って・・・）
そのうち終息すると思っていたが，「脳トレブーム」が未だに続いている。まともな脳科学者は相手にもしていないが，批判を明示しないと「脳科学者も容認している」と世間では思われるかもしれないので，社会的にはあまりよいことではないだろう。
ただ，脳トレには多くの問題が含まれていて，それらの問題を一々批判するのは正直言ってメンドーである。そこで，ごく基本的な問題を簡単に議論するにとどめたい。

まず，脳トレで「脳を鍛える」という，その意味が不明である。「脳を鍛える」とはいったいどういうことなのか？定義がないので議論しようがないが，ごく常識的に定義すれば「脳機能（その能力）を高める」という意味だと思う。

その場合問題になるのは，「どのような脳機能を高めるのか」という点である。脳機能と一口に言っても様々である。脳トレが扱うのが「全ての脳機能」ではないことは明らかである（身体運動や感情，性格，社会性，あるいは睡眠や排尿･･･等々も脳機能である。知られていない脳機能も多数あるはずだ）。したがって，向上するとする脳機能を明示しないのは「効能書きのない薬」みたいなもので，科学的に議論する意味がない。

ただ，脳トレは「脳年齢」と対になっていることが多く，脳トレで改善するのは「脳年齢」だという解釈も可能である。しかし，「脳年齢」の定義がこれまた不明で，かつ，問題だらけであることは，本ブログで既に述べた通りである（こちら）。

「脳年齢」に関わらず，ある脳機能や知能の向上を定量的に評価するのは難しい。「繰り返しプライミング（repetition priming）」という効果があるので，ある評価テストと類似したテストを繰り返すと，その評価テストが見かけ上アップしてしまうからだ。ＩＱがよい例で，ＩＱを調べるテストと類似したテストを繰り返すと繰り返しプライミングによってＩＱは見かけ上アップする。しかし，ＩＱ自体が上がったわけではない。

また，脳トレで何らかの脳機能が向上するかどうかを明示するためには，脳トレと類似しているが脳トレの本質的な側面をもたない「コントロール脳トレ」の効果と比較する必要がある。
脳トレでは「前頭前野（前頭連合野）を活性化するトレーニングを厳選」しているという。だとしたら，「コントロール脳トレ」として，脳トレと類似しているが「前頭前野が活性化しないトレーニング」と比較する必要がある。その結果，ある脳機能が「コントロール脳トレ」よりも脳トレで統計的に有意に向上することを証明しなければならない。

もっとも，「どのような脳機能を向上させるか」ということが不明なので，「脳トレでは単純な計算能力やその速度は向上したが，コントロール脳トレではそうならなかった」という結論が導かれるかもしれない。 やはり，「どのような脳機能を向上させるか」を明示しないと科学的な議論はできない。

ちなみに，脳トレの淵源は，認知症改善のための「学習療法」にあるようだ。認知症患者さんでは，単純な計算や音読を毎日繰り返すことで半年ほどで認知症の悪化を軽減できる。あるいは，前頭前野の諸機能を多少は改善できる。その学習療法の要諦は次の２点である：

1) 「読み・書き・計算」を中心とする，教材を用いた学習であること。
2) 認知症高齢者と学習療法士がコミュニケーションを取りながら行う学習であること。

これら二つが不可欠なので，論理的に言って，「教材を用いた学習だけでは有効ではない」ということになる。つまり，単純な計算のような脳トレ的教材は（学習療法士なしに行った場合）認知症患者や高齢者にすら効果がないということに論理的になってまう。
実際，学習療法の効果を調べた論文（Kawashima et al. 2005）では，単純な計算・音読だからよかったのか，介護者との交流がよかったのか，その両方が必要なのか，よく分からない。本来なら，介護者なしでの単純な計算・音読だけで効果があると立証しなけれならない。

また，この論文の結論と前頭前野の活性化には直接的な関係はない。単純な計算・音読で認知症患者さんの前頭前野が活性化するとしても，「介護者ありの単純な計算・音読」で前頭前野が活性化するとは限らない。活性化したとすれば，その活性化の程度が認知症改善や前頭前野機能の改善の程度と有意に相関するかどうか調べねばならない。
認知症の程度は前頭前野よりもむしろ頭頂皮質の血流量低下が重要，という論文を同じ研究グループがかなり前に出しているので(Imran et al. 1999），前頭前野ではなく，頭頂皮質の活性化レベルと相関があるのかもしれない。
こうした諸点が不明なので，「前頭前野の活性化⇒認知症の改善」というロジックは成立しない。少なくとも仮説にすぎない。

要するに，認知症高齢者ですら，「前頭前野の活性化⇒前頭前野機能の改善」というロジックはきちんと検証されていないわけだ。その仮説をあたかも確立された理論のごとく喧伝し，かつ，認知症高齢者以外の年齢層に一般化してしまっているのは大きな問題である。

いずれにしろ，脳トレは明らかにこうした「脳活性化ドグマ」をベースにしており，科学的な教材ではないので，やはり科学的議論には馴染まない－－別に科学的教材だと明示しているわけではないので，構わないといえば構わないが，それでも多少の議論をしておかないと「脳科学者も認めている」と世間に誤解を招きかねないので（そして，一般の方々が信じてしまう可能性があるので），メンドーだが言及した次第だ。

ちなみに，脳機能の発達とその育成法を研究する「脳育成学」は，脳トレとは，まさにレベルが違う。
端的に，「脳を活性化すればいい」という一面的な考えとは無縁である。脳機能の向上には「脳の活性化」ではなく「脳の効率化」が重要であることは，脳育成学では常識の範疇だからだ。そうした効率化では活性化よりもむしろ不活性化が進行することが普通である（下図参照）。

そして，効率的な脳（efficient brain）ほど知的・情動的知能に優れていることが分かっている。また，「脳の非効率的使用の進行」が「脳の老化」であることや，各種精神疾患（統合失調症やうつ病など）や神経症（強迫神経症など）に，「脳の非効率的使用」が深く関わることも分かってきている。

したがって，脳の効率化を促す方法こそが，頭の良さの向上や脳の若返り，そして近年問題になっているうつ病の予防や改善などに寄与するのである。

これほど大がかりなテストをした成果が，この程度のことなのか。
例の「全国学力調査」に関する，朝日新聞の社説（2007年10月25日付）の出だしである。

全く同意見であるが，朝日新聞のレベルもこの程度なのか，と正直思う。
ただし，文部科学省のレベルはもっと低い。全国学力調査の試験問題を考案したり，同時に行なった生活習慣調査の具体的中味を考案したりしたのは，文部科学省の官僚たちではないだろうが，ともあれ，そのレベルの低さに唖然とする。

試験問題自体に関しては，あえて批判する気はない。
問題なのは「生活習慣調査」である。この点も，私は同新聞の社説に同意見である。

同時に実施した生活習慣調査を重ね合わせると、こんな傾向もみられた。
　・家で宿題をする方が点数が高い。
　・朝食を毎日食べる方が点数が高い。
文部科学省は今回の結果を各都道府県に通知し、今後の取り組みに生かしてもらうという。
しかし、これらのデータに新味があるだろうか。ほかの調査ですでにわかっていた傾向が大半ではないか。

まさにその通りだが，調査の本質的な欠点を指摘し得ていないのは底が浅いと言わざるをえない。

調査した生活習慣は，「宿題」や「朝食」だけではなく，テレビゲームやインターネット，読書などいくつかある。そして，それぞれに関して，「△△の方が点数が高い（低い）」というデータを示している。
これは「データ」であって「結論」ではない，ということが分かっているのは流石に朝日新聞だと言ってよいが，「結論」を出すことの重要性を指摘していないことに「朝日もこの程度なのか」と思わざるをえない。
また，こうした書き方では，このようなデータを結論だと誤解してしまう読者が多いのではないか―この点でも，不用意な物言いである。

全国学力テストに関する補足を・・・。
くだんの全国学力テストに関しては，朝日新聞の社説を含めて批判的な意見が多い。私もむろん批判的である。
しかし，批判は本来，建設的にすべきである。また，既存のデータから意味のある結論や意見を引き出すことも重要である。

今回の全国学力テストでの「結論」を引き出すためには，２２０万人ものサンプル数など全く不要である。しかし，都道府県ごとの差異に関するデータが出たということには意味がある。
とはいえ，そこから文部科学省が出した結論も大したことではないが，都道府県でかなり点数にばらつきがあり，小学生での総合点数では１位の秋田県（312.1点）と最下位（47位）沖縄県（260.3点）では52点ほどの差がある。

学力には遺伝要因と環境要因が寄与する。この場合，点数の都道府県ごとのバラツキの空間的（地域的）非連続性をみても，遺伝要因は無視してよいだろう。点数の地位的分散の主要因は環境要因であることはまちがいない。また，本テストでは「知識の活用」を調べる問題（Ｂ問題）の点数が低いことが問題視されている。

そうした環境要因として，文部科学省は様々なことを述べているが，視野からもれている点がある。就学前児の教育・環境である。

学力，とくに知識の活用にはワーキングメモリが必須である。ワーキングメモリは４歳児頃から発達し始める。ワーキングメモリの発達には８歳頃までの幼児期が最重要である。
したがって，とくに「知識の活用」がベースとなる学力を育成するためには，幼児期での適切な教育・環境操作（early intervention）が不可欠である－－しかし，このことを文科省も各新聞等もほとんど意識していない。

ＦＴＰの不具合でサイトを誤って消してしまったが，復旧したので・・・。
そして，復旧したのが，ちょうどセンター試験直後なので・・・。

周知のようにセンター試験の前身は「共通一次試験」で，私はその共通一次試験導入前の最後の受験生だった（そして合格した）。

ラッキーだったしかいいようがない。もし共通一次試験を受けねばならなかったら，少なくとも科学者にはなれなかったと思う。それなりの国立大学に合格したわけがないからだ（貧乏だったので私学は受験できなかった）。

代表的な知能理論として「多重知能説」がある。この理論はおそらくよく知られているだろうから詳述しないが，私たちは多くの（少なくとも６つの）互いに並列した知能をもち，それらは一部を除いて互いに無関係だという説である。

受験に関係する知能としては「言語性知能」と「論理数学性知能」がある。「空間性知能」もあって，これは論理数学性知能とかなり関係している。男性は一般に空間性知能が（進化的要因のせいで）優れているせいもあって，男性は論理数学性知能が高い傾向がある。一方，女性は言語性知能が優れている傾向がある。（統計的に有意な差とはいえ，あくまでも「傾向」である）。

言語性知能と論理数学性知能はかなり独立しているので，どちか一方が高いが他方は低いということは稀ではない。
そうした差は幼少期から認められるもので，たとえば，小学校１年生で国語と算数という異なった多重知能を使う科目の偏差値を比較すると，かなりの差がある（図）。
その差の平均は約5ポイントで，最大15ポイントほどである。差の標準偏差は4.3なので，5ポイント以上の差がある子供はどちらか一方がより優れていると言ってよい。そうした子供は40％ほどいる。

こうした差が大きいと，高校生でも，たとえば数学はできるが国語はダメ，ということが起こる。

かくいう私がその典型で，数学の偏差値は75以上，数学と深く関係する物理の偏差値は70以上あったが，国語は40ほどである。古文・漢文に至っては30を割っていたと思う。
さらに，「意味のないことは記憶しない」という脳の原理そのままに，意味がない（と当時は思っていた）日本史や世界史も30～40くらいだったと思う。生物もその程度であった（高校の生物は生物学ではないので，非常につまらない－－生物の教科書には今でも間違いが散見されるのでバカバカしい限りだ）。英語は，実は，数学的な体系性があるので60ほどだった。

というわけで，共通一次試験を受けていたら，その総合点は悲惨なものだったと思う。センター試験でも同様だ。
むろん，当時でも，大学の理系の試験でも英・数・国・理は必修で，古文・漢文の試験もあったし，日本史などもあった。しかし，それらの点数配分が大学によって異なっていたので，私のような受験生は数学と物理で点数をかせげる大学を受験すればよいだけの話だった。

例の全国学力テスト（小６）のデータから，お茶の水女子大の教授が「親の収入が高いほど子どもの学力が高い」という調査報告を出して，世間ではかなり騒がれているようだ。

これは，まあ，なんというか，常識的なことを確かめたような感じで，「やっぱりそうか」という感想が多いようにみえる。東大生の親の平均年収は国公立大学の中でトップだし・・・。

ただ，例によって「何でも疑う」のが科学者魂なので，ホントにそうか？とつい疑ってしまう。

ここで思い出すのは「母乳で育てると子どものIQが高くなる」という調査である。
このことに関する有名な論文は1992年に出たが（Lucas et al. 1992），その後すぐに否定された。

子どものIQは親，とくに母親のIQと相関する（IQは遺伝するので）。また，IQが高い母親ほど（少なくともこの論文が出た当時と国＝アメリカでは）子どもを母乳で育てる傾向が高い。
なので，「母親のIQ」という要因を考慮すると，「母乳」という要因は統計的に有意ではなくなり，「母親の高いIQ⇒子どもの高いIQ」という相関だけが残ったのである。

「母乳で育てる⇒子どもの高いIQ」というのは例の「偽りの相関」だったわけだ－－ただし，現在では（いくつかの条件がつくが）「母乳で育てる⇒子どもの高いIQ」は真の相関であることが分かっている。

小６くらいの学力はIQやワーキングメモリ能力WQと強く相関するが，IQとWQは共に遺伝性が強い（40～80%が遺伝要因）。そして，成人ではIQやWQが高いほど年収が高い傾向がある（WQに関しては，私たちの調査結果）。

なので，母乳とIQに関する初期の報告と同様，「親の高い年収⇒子どもの高い学力」は偽りの相関にすぎず，「親の高いIQ・WQ⇒子どもの高い学力」が真の相関であるかもしれないのだ。

全国学力テスト（再開後３回目）の結果が27日に発表された。
このテストの不毛さに関しては，第１回目の際にこのブログでも触れたので（こちらとこちら），あえて同様の議論をする必要はないと思う。
端的に言えば，この種の調査は「サンプル調査」で十分で，49億円（今年度）もの巨費を投じる意味はほとんどない，ということである。

とはいえ，データは広く公表されてきたわけだから，それなりの結論を各方面から出した方がいいと思う。

その結論の一つはこのサイトで前回に触れた「親の年収が高いほど学力（小６）が高い」というものである。
これは結論というよりも，それ自体データに近いが，「今後の問題を提起する」という意味は持っている－－だから，このサイトでも取り上げたのだが・・・。
とはいえ，こうした（他者が出した）解析結果を云々するよりも，自らの仮説の下にデータを解析する，というのが本来の科学者魂である。

全国学力テストではとくに県による差（順位）が相当に注目されており，ここ３年間でも，その順位はほぼ同様である。
となれば，この県差の要因を明らかにすることが重要だと思うが，そうした試みは当の文科省もしていないようだ。マスコミなどでは，トップの秋田県での小学校教育への取り組みなどを紹介しているが，その取り組みが，秋田県をトップにしている要因かどうかは全く不明である。

ちなみに，秋田県では１学級当たりの生徒が少人数で密度の濃い教育をしているという。だとすれば，学級当たりの児童数が県差の要因の１つになるはずであるし，少人数学級が学力向上によい，という意見も実際にある。
しかしながら，私自身の解析では，県ごとのテスト成績と１学級当たりの児童数の間には何の相関もなかった（相関係数 r= -0.025, P = 0.87, NS）。つまり，少人数学級は学力テストの高成績の要因ではない，ということである。

こうしたことは，実は，私自身の仮説からは当然のことである。以前にも述べたように，小６くらいの学力は小学校よりもむしろ園での幼児教育が重要であり，「幼児教育の充実度の県差が，学力の県差の要因になる」と考えられる（そう仮説化できる）からである。

この仮説を検証するために・・・，と長々と書くのはブログには不適切なので，結論だけを述べたい。

学級当たりの児童数を含めて，県による小学校の色々な違いは，学力テストの県差を全く（統計的に有意に）説明できなかった。その一方で，幼児教育に関する二種類の県差が，統計的に有意に学力テストの県差を説明できることが判明したのである。

１）幼稚園・保育園に通う幼児の割合（テスト成績との相関係数 r = 0.45, P < 0.01）。
２）幼稚園における1人当たりの公的経費（テスト成績との相関係数 r=0.30, P < 0.05）。
（ちなみに同じ公的経費でも，小学校における1人当たりの公的経費は全く無関係）。

これら二つである。これら二つの要因で，学力テストの県差のおよそ30%を説明できる（重回帰解析での重回帰係数は0.54）。
たかだか30%とはいえ，サンプル数は都道府県数＝47である。こうしたごく小さなサンプル数にも関わらず統計的有意水準は1%なので，相当な有意さである（いわゆる外れ値－－この場合は沖縄県と高知県－－を除けばもっと有意になるし説明できる%も増えるが，あえて除いていない）。

大仰なタイトルだが，あえてこのようなタイトルにしたのはそれなりの理由が（もちろん）ある。
体罰を思想や経験論で語ると不毛であること，そして，体罰に関する脳科学的知見がそれなりにたまってきたからだ。つまり，体罰を脳科学的に議論できるようになったわけだ。

そうした議論は拙著でもしているが，「保育士が４歳園児に体罰、胸と腹つねる」という記事が出ていたので（リンクはこちら－－すでに切れているかもしれないが），その関連で多少話してみたい。

当該保育士は既に退職し，園長は「許されるべきことではない。全力で信頼回復に努める」とコメントしているとのことだが，本当に許されるべきことではない行為かどうかは記事を見る限り判断できない。

ただ，「体罰は許されるべきではない」とされて久しいので，そのような意味で言っていると思われる。「体罰は悪」と多くの人が思っているのが現状であるし・・・。

しかし，体罰を「身体的な痛みを伴った，不適当行為制御法・社会規範形成法」と定義するなら，こうした方法はとても重要である。

ただし，
１）体罰をする年齢層はせいぜい８歳頃まで（男子の場合は思春期でも）。
２）体罰の頻度はごく少なく。
３）体の痛みには個人差があるので，個人によっては体罰が不適切なことがある。

これら３点は十分に留意する必要がある。
言い換えれば「体罰はダメ」とか「体罰は必須」という二者択一ではなく，年齢と個性（ついでにいえば性差）を十分に考慮する限りにおいて，体罰は重要な方法になり得る。

その脳科学的根拠（の一つ）は，「痛み神経回路（pain matrix）」の存在にある。

身体的な痛みというのは，同じ皮膚感覚でも他の皮膚感覚とは異なった特別な神経回路によって処理される。大脳レベルでのその回路が「痛み神経回路」である。
英語では「pain matrix」というが，その理由は，この回路が「身体の痛み」のみならず，「心の痛み・疎外感」，さらには（ここが重要なのだが）「社会的協調と同情・共感」を処理する「基盤（matrix）」になっているからだ。

敬老の日にちんなんで･･･

私が20年も研究している脳機能にワーキングメモリ（working memory）がある。

研究を始めた当初には，ワーキングメモリはさほど注目されていなかったし，この脳機能をタイトルに冠した脳研究論文はおそらく私たちが最初だと思う（Science に載った論文だ）。

ところが，今では「ワーキングメモリほど有名な高次脳機能はない」と言っていいほどに，広く知られている（少なくとも欧米では）。その能力ワーキングメモリ能力WQ（Working memory Quotient）がかつて思われていた以上に様々な事柄に関係することが分かってきたせいだ。

１．学業的成功（WQが高いと学業偏差値や学業意欲が高い）。
２．社会的成功（WQが高いほど高度な職に就く可能性が高く，年収も多い）。

WQは「頭の良さ」の代表的指数なので，これら２点は当然といえば当然であるが，精神医学的には次の諸点で注目されている。

１．各種精神疾患で低下ないし障害（とくに統合失調症とうつ病）。
２．発達障害でも低下ないし障害。
３，認知症で障害。
４．高次脳機能の中で加齢に最も敏感で，加齢に伴って線形的に低下（下図）（したがって，WQに関しては「脳年齢」というタームが適用できる）。

最近TV取材がかなり来る。不思議である。ただ，取材内容は概ね同様で，それは「早期教育」である。

世と隔絶しつつ野辺に朽ちつつある私は知らなかったが，早期教育関係が最近の「流行」らしい。
私は「幼児脳教育」のいわばパイオニアなので，こうした取材が来ることの理由は分からないわけではないが，もっと不思議なのは，「今さらなぜ？」ということである。
早期教育の諸問題など半世紀前から探求されていることで，当然ながらその解も既に得られている。とくに「脳科学的教育」が世界的に発展してきた昨今では科学的な解がかなり得られている。そして，現在の日本での早期教育における「問題の所在」も周知されているはずである。
ところが，どうやらそうではないらしい－－でなければ，TV取材が私に来るわけがない。

１）脳の発達段階に即した適切な早期教育（幼児教育・初期介入）は必須。
２）幼児教育の客観的評価がほとんど欠如。

いろいろあるが，「早期教育」を巡る問題をざっくり指摘すれば，これら２点だけで十分だと思う。

１）に関していえば，たとえば生誕から２歳頃までの乳児期の脳は「乳児脳（early infant/neonate brain）」という特殊な脳になっているので，それなりの幼児教育（正確には初期介入）が不可欠なのは，常識の範疇である（と思う）。
乳児脳の次の段階である「幼児脳（infant brain）」（８歳頃まで）の発達にもそれなりの教育が必須なのも常識の範疇である（と思う）。
とくに，遺伝的・進化的な脳機能に関しては臨界期が幼少期にあるので，その脳機能に結び付いたEEE（進化的に予想している環境）に即した初期介入・教育は不可欠である－－この点は常識の範疇でなければならないほど重要なことである（ちなみに，臨界期と学習容易期をごっちゃにする人もいるが，それでは話にならない）。

２）に関してはあえて言うまでもないが，客観的な評価がない教育などあり得ないにも関わらず，幼児教育ではIQテストくらいしかない－－しかし，IQテストには再テスト効果（retest effect）があるので，評価テストとしてはあまり適切ではない（端的に，IQテストを繰り返すことで幼児のIQを160～180といった高さにすることはかなり簡単だが，その高さはあくまでも見かけ上にすぎない）。

これらは当たり前すぎることだと思っていたのだが，そうではないらしいわけだ。そして，早期教育をめぐる議論で大きな問題なのは，２）の方である。１）には異論があってもいいが，その異論を含めた議論には２）が深く関係する，という点でも２）がより問題である。

「早期教育は子どもを悪化させる」とか「早期教育はゼッタイに必要」とか「特殊な早期教育でどんな幼児も天才になる」とか「フラッシュカードによって集中力がつく」「いや，フラッシュカードは多動児をつくる」･･・，といった議論・論争には客観的なデータ・評価が不可欠である。
ところが，幼児教育の現場に足を踏み入れて久しい私は知っているが，「幼児の客観的評価」はご法度なのである。タブーと言ってもいいほどだ。

自分の園の保育・教育に自信をもっている園長に「では，園児に脳機能テストをしてみましょうか？」と提案しても，だいたいは断わられる（評価されるのを怖れている，といった感じである）。「自由保育こそいい」という園ではいうまでもない。

かくして，ある保育法・教育法（自由保育法を含む）の客観的評価はほとんど欠如している。これでは，方法論の改善などはいうまでもなく，建設的な議論などできるわけがない。
たとえば「フラッシュカードは多動児をつくる」という意見を巡る議論にしても，「多動性」の客観的評価がなければ，議論は不毛のままである。「天才児をつくる」という園が「天才児の客観的評価」を明示しなければ，議論以前の問題になってしまう。

「幼児脳教育」を巡る私自身の議論や実践では当然ながら客観的評価がベースにあるし，定量的データもそれなりに収集してきた。園で脳機能テスト（HQテストという，幼児にとくに重要な複数の脳機能を定量化するテスト）をして園児たちの脳機能の発達程度を客観的に評価したことも何回かある（図）。

しかし，こうした調査自体が日本では稀であり，フォローアップを含めた長期的かつ大規模な定量的データは日本では皆無と言ってよい。

端的に「多動児が増えている」といったごく単純な定量値すら日本では存在せず，欧米の論文を参照にするしかない－－「多動性」の客観的かつ標準的なテストがあるのだが，日本ではほとんど実施されていない。

なぜ日本ではこうした事態になっているのか？
詳しく議論すれば長くなるし，根も深いが，核心はごく単純である。保育法・教育法に科学性がない，ということである（教育学・教育者に科学性が希薄ないし欠如している，と言い換えてもいい）。

こうしたことが「早期教育議論の不毛さ」の要因になっていることはいうまでもない。議論によっては思想性が入り込んでしまう傾向すらあって，これでは，思想的育児・教育法の典型たる「スポック博士の育児法」の愚を繰り返しかねない。

なので，取材にしても誠意をもって長時間に渡って応答するのだが･･･。その取材自体が不毛になることがあり（その理由はあえて言うまでもないだろう），これでは二重の意味で不毛である。「虚しい」^2 というしかない。

（あるTV番組での発言の補足です）

可視光を含めた電磁波が生体に重要なのは当然である－－ここで，「重要」ということの中には「害がある」ということも含んでいる。

波長が可視光よりも短い紫外線やさらに短いガンマ線は，基本的に「害」である。
一方，可視光よりも波長が長い電磁波としてのマイクロ波にしても「害」になり得るという指摘は以前からある。

とはいえ，私たち人類を含めた生物は，進化の長きに渡って様々な電磁波にさらされてきた（私たちが自然環境から１日当たりに受けるガンマ線量は平均6.6 μSvで，胸部X線の5 %程度）。
電磁波があること自体が，この宇宙の奇跡的本質である（ビッグバン直後の粒子と反粒子のかすかな揺らぎによっては光子は存在し得ず，この宇宙に電磁波はなかったはず－－光子の存在は奇跡なのである）。ついでにいえば，マイクロ波背景放射（microwave background radiation）が存在することも，この宇宙生誕（理論）のカギである。

なので，電磁波は生体に有益ということもあってよく，実際，「中庸」だと，ガンマ線にしろ，マイクロ波にしろ，生体に有益，というデータはかなり以前からある。

その有益性は，とくに免疫系に関して確認されているのは周知の通りである。「遠赤外線サウナ（far-infrared saunas）」が心臓血管系によい，という報告もいくつかある（最近の総説として，Beever 2009）（遠赤外線の波長は7 μ～1 mmで，マイクロ波の一種である）。

では，脳に関してはどうか？

携帯電話が発するマイクロ波（周波数にして800MHz～2GHz）が，脳に悪影響を及ぼすという「警告」は以前からあるが，これには異論もあり，明確ではない。

それどころか，中庸な（携帯電話が発する程度の）マイクロ波ならむしろ脳に有益－－とくにアルツハイマー型認知症に有益－－というデータが動物実験によって最近でも得られている（Arendash et al. 2010）：そのタイトルは，そのものずばり「Electromagnetic field treatment protects against and reverses cognitive impairment in Alzheimer's disease mice」で，実験に使ったマイクロ波は携帯電話のそれとほぼ同じである（918 MHz，0.25 w/kg）。

私はある頃から，脳教育，とくに幼少期での脳教育や発達障害改善の研究と実践にかなり力を入れてきた。
その理由は色々あるけれど，私は未来志向性がかなり強いので，「将来のことを考えると，子どもたちの脳育成は重要」という理由が大きい。

もとより，従来の幼児教育や発達障害改善が科学的で有効性もあるなら，私があえてそのような営為を進めるのは不要だが，残念ながら多くの場合，そうではないのが現状である。

そうした一例が「フラッシュカード」である。

これは，もちろん，コンピュータなどで使うメモリデバイスではなく，幼児教育法の一種である。しかも，脳科学的な装いをしているので，脳科学者としてはかなり気になる。

この幼児教育法の「理論」に関して議論すると長くなる，というか，「右脳 vs. 左脳」という間違った二分法・考えに基づいているため疲れるので省略するが，1990年頃から20年ほどの歴史がある幼児教育法である。

フラッシュカードに関して解説すると長くなるのでやはりごく簡単に述べるに留めたいが，一言でいえば，多くのカード（たとえば多くの国旗）をまさにフラッシュのように次々と素早く見せて，そのカードと結び付いている事柄（国旗なら国名）をなるべく早く言わせる，という方法である。

脳科学あるいは心理学の言葉でいえば「連合学習」を行ない，ある刺激（例えば国旗A）からその刺激と連合している事柄（国名A）を早く言わせるという方法論である。
連合学習法はごく普通の学習法だが，フラッシュのように次々に見せて答えさせるという点は，かなり独特である。しかも，訓練すれば，５～６歳児が全てのカードに関して正しく素早く言えるので，正直言って驚く。

しかしながら，脳科学からみれば，この方法は大元になる理論（右脳左脳二分法）以外に，理論的にいくつかの（やはり詳細は省くが）問題があるし，フラッシュカード法がどのような脳機能を向上させるのか（あるいは低下させるのか）不明である。
ただ，脳科学的には仮説は簡単に出せるし，その検証もかなり簡単である。しかも，20年もの歴史があり，かなりの子どもたちが実際に行なってきたし，現在でもそうである。
なので，私自身は，そういった仮説は既に出されていて，検証もされていると思っていた。

ちなみに，欧米で「flash card」といえば，小学校などで先生の質問に対して答える際の方法・カードのことを指す（response card とも言う）。カードに答えを書いて示すことで，声を出して答えるよりも全員の生徒が答えられるし，先生も全ての生徒の答えを見られる，といった利点がある。
なので，flash card （response card） 法はそれなりの意味があり，そういう論文も多少はある（e.g., Cuvo et al. 1992; Cavanaugh et al. 1996; Davis et al. 2004）。

しかしながら，くだんのフラッシュカードに関しては，まともな論文（つまり英語の原著論文）は，私の知る限りゼロである。
そういう論文があったら是非とも教えて頂きたいのだが，全く見当たらないので，フラッシュカード法に関する科学的調査はこれまで全然なされていないとみなすしかなく，非科学的というしかない（そもそも理論自体も滅茶苦茶だし・・・）。

しかし「非科学的」の一言で片付けられる問題ではないことは明らかである。子どもたちにとってプラスなら非科学的でも（当然ながら）問題ないが，マイナスだったら・・・，これはトンデモナイことである。
実際，「フラッシュカードは有害」という批判がかなりある。しかし，そうした批判にしても原著論文を参照したものではなく（あれば教えてほしい－－くどいが），逸話的証拠（anecdotal evidence）に基づくか，ヒドイ場合には「為にする批判」としか思えないものでしかない。

脳科学的にはかなり当然なことなので，ごく簡単に・・・。

いわゆる脳トレ（brain-training）が脳機能の向上に何の効果もないことが，イギリスでの１万人規模の調査で判明したことが日本でも報道されている（リンク切れの場合，こちらも参照されたい）－－このニュースはNature に " No gain from brain training " というタイトルで記載されたもので，信頼性の度合いは比較的高いと言ってよい。

脳トレには，脳科学的にかなりの問題が含まれていることは，このブログでも多少言及してきたので，やはりごく簡単に述べるに留めたいが，決定的な問題は「本来は逆である」ということだ。

本来なら，脳トレが脳機能の向上に効果があることを実証してから世に送り出す（販売する）ことが当然である。しかし，そうなっていなかったことが，この調査が端的に明示している。

また，この種の実証は科学的にはかなり簡単であり，そうした実証の際には繰り返し効果や再テスト効果を排除することも，科学的には常識の範疇である。ところがそうしていなかったことも，この調査で明示されている。

いったい誰のための，何のための脳トレなのか？
議論すること自体が疲れる，というか，呆れて議論する気も起きない。

とはいえ，ある経緯と考えから，私自身が「脳トレ的な教材」の開発に携わったことがあるので，こうした報道から「全ての脳トレが無意味」という誤解を招くことは良くないと思う。
で，多少言及すれば，「真の脳トレ」には，次の２点が必須である：

１）伸ばすべき脳機能・脳力が明確であること。
２）その脳力がトレーニングによって向上することが科学的に実証されていること。

どちらもごく当然のことであるが，２）に関して一点だけ補足すれば，トレーニングによる効果はトレーニングに使うテストや課題とは別のテストで調査することが必須である。

行き過ぎた非科学的な英才教育は脳の発達にマイナス，といった主旨のことを前回に話したが，その流れで・・・。

私は以前からいくつかの理由で「一般知能gF（一般流動性知能ともいう）」に注目している。

かなり前から研究対象としてきたワーキングメモリと密接に関係する，ということもその理由の一つだが，心理学者兼統計学者Spearmanによる発見・提唱（1904年）以来，100年以上の歴史があり，少なくとも欧米では広範な研究がなされてきていること，そして，gFが学業や仕事，社会生活に深く関係している，という理由も大きい。
実際，欧米ではgFは「人間として最も重要な知能」とされているほどで，代表的な知能テストWAISやWISCでもgF負荷がかかるように改訂されてきており，近年のfull-scale IQはgFとほぼ同等である。

ついでに言えば，私の提唱するHQ（人間性知能）でも，gFはHQに含まれる代表的な要素で，HQテストでgFを測定することもある。

「gFは，これほど社会的成功と人生に関係する重要な知能なのに，半世紀以上の懸命な努力にも関わらず，その伸ばし方はまだ誰も知らない」

これは知能学者Gottfredsonが1998年の論文の末尾近くに述べていることだが，その後gFの脳内センターが判明したこともあって（Duncan et al. 2000)，gFを向上させる方法は既に分かっている－－最初にその方法論を発見・発表したのは実は私たちだが・・・（Wajima and Sawaguchi 2005）（こちらも参照されたい）。

この方法論はいわば「訓練」で，ワーキングメモリを向上させる訓練が主軸になる。
ただ，ワーキングメモリ能力WQは，とくに幼少期ではそれなりの環境要因で向上するので，gF向上と結びついた生活習慣や活動などがあるはずである。
そう仮説化して色々と調べてきたのだが，その調査で浮かび上がって来たのが「ピアノ稽古」なのである。

ブログなので詳細は省くが，他の様々な「お稽古」や「英才教育法」ではなく，ピアノの稽古がgF向上と最も深く関係していることが分かったわけだ（下図）。

さらに，別の（欧米の）研究者も，最近，ピアノ稽古でgFが向上することを小学生で実証した（Schellenberg 2010：下図；図は当該論文より改変）（ちなみに「稽古なし」でもgFが向上するようにみえるのは，gFテストの再テスト効果のせい）。

ピアノの稽古は子どもたちのgFを向上させる－－このこと自体がgFの重要性を踏まえれば注目すべきことだが，脳科学者としてはその理由が気になる。

最近出版した本に関する以前のブログの再公開を（新年初頭に相応しい感じもするし，前回の「持続する志」とも関係するので）・・・

発達障害の改善がその代表例だが，「人間性」を脳科学・生物学的に解明するための理論としてのHQ論，つまり人間性知能HQ（Humanity Quotient）に関する理論は，その本質上，実践的にもかなりの意味をもつ。

人間性知能HQは「人間的な人生」を送る上で最重要な知能であり，また，通常の知能とは導き方が逆で，脳機能から導いたものである。